【物流を始めたい方必見】レンタル倉庫を借りる方法や費用を解説

販売や卸売といった事業をスタートするにあたり、物流の拠点となる物流倉庫は欠かせない設備のひとつです。

物流倉庫と聞くと法人や企業が借りるものというイメージがありますが、実は個人でも借りられることをご存知でしょうか。

本記事では、個人でレンタル倉庫を借りるための方法や、メリット・デメリット、気になる費用なども含めて詳しく解説します。

個人でも倉庫を借りることは可能？

貸し倉庫と聞くと、一般的には企業や法人でなければ借りられないイメージがありますが、個人でも賃貸契約を結ぶことは可能です。

ちなみに、一口に倉庫といってもさまざまな規模・広さの物件が存在します。

個人ユーザーにとって特に需要が高いのはトランクルームとよばれるもので、その名の通りトランクのような小規模な貸倉庫が一般的です。

トランクルームの用途はさまざまで、自宅に入りきらない荷物を物置代わりとして活用したり、バイクや自転車などを保管するために借りるケースも少なくありません。

もし、これから個人で物販事業などをスタートさせるために倉庫を借りたいと考えている場合には、取り扱う商品の量や大きさ、用途に合わせて最適なスペースの物件を探してみるのがおすすめです。

レンタル倉庫を借りるメリット・デメリット

倉庫は物件として購入する以外にも、一定のスペースや一区画単位でレンタルすることも可能です。

レンタル倉庫を借りることはさまざまなメリットがある反面、デメリットとして考えられることもあります。

メリット

レンタル倉庫を借りるメリットは主に以下の3点が挙げられます。

コストを抑えられる

レンタル倉庫のもっとも大きなメリットは、初期費用を大幅に抑えられる点です。

倉庫を建設するとなると、大規模なものでは数千万円単位の費用がかかってしまいます。

しかし、レンタル倉庫であれば賃貸物件を借りるための保証金や事務手数料、敷金・礼金、毎月の賃貸料を支払うだけで済むため、コスト削減につながります。

すぐに利用できる

一から倉庫を建設するとなると、少なくとも数ヶ月以上の期間を要してしまいますが、レンタル倉庫はすでに存在している物件と賃貸契約を結ぶだけで利用できるため、スピーディーに利用を開始できます。

事業規模に応じて借り換えが可能

冒頭でも紹介した通り、レンタル倉庫にはさまざまな種類があり、個人で借りられるトランクルームから大型の物流倉庫まで多種多様です。

事業を立ち上げたばかりの頃は小規模な倉庫を借りておき、手狭になってきたら広い倉庫へ移転するといったように、臨機応変に借り換えが可能なのもレンタル倉庫のメリットといえるでしょう。

デメリット

レンタル倉庫のデメリットとして考えられる点は以下の2点です。

使用方法や条件に制約がある

自社が求める設備や利用条件を満たしたレンタル倉庫ばかりとは限らず、オーナーの意向によってさまざまな制約が存在する物件もあります。

また、自社にとってちょうどよい面積の倉庫が見つかるとも限らず、想定よりも少し狭い、または必要以上に広い倉庫と契約せざるを得ないケースも少なくありません。

退去時の原状回復でトラブルに発展する可能性がある

レンタル倉庫は賃貸アパートやマンションと同様に、退去時に原状回復の費用が請求されることがあります。

たとえば、荷物の搬入出時に床や壁、屋根の一部を破損してしまった場合、高額な修理費用が請求されトラブルに発展する可能性も考えられるでしょう。

物流における誤出荷やミスの原因とは｜改善対策のポイントも解説

倉庫を借りるときの手順・やり方・準備するもの

レンタル倉庫を借りる場合には、どういった手順で契約を進めていけば良いのでしょうか。

基本的な流れと契約時に準備するものを紹介します。

契約の流れ

レンタル倉庫の契約は賃貸アパートやマンションの契約の流れと似ています。

まずは物件を内見のうえ賃貸条件を確認し、契約の意志を固めたら不動産会社または管理会社へ申し込みの意志を伝えます。

必要書類に情報を記入した後は、審査が行われ、無事審査に通過すれば保証金や事務手数料、敷金・礼金、前家賃などの初期費用を支払い契約成立となります。

なお、賃貸契約時の審査がなく、初期費用さえ支払えば利用できる物件も存在します。

賃貸住宅との違いを挙げるとすれば、不動産会社や管理会社へ出向かなくてもFAXやWEB上で手続きが可能な場合もあることです。

ただし、すべての物件がFAXやWEB申請に対応しているとは限らないため、事前に確認しておきましょう。

契約時に準備するもの

レンタル倉庫の契約にあたっては、以下のものを準備しておく必要があります。

個人の場合

• 本人確認書類（運転免許証、マイナンバーカードなど）
• 認印
• 金融機関口座のわかるもの
• 金融機関の届出印

法人の場合

• 商業登記簿謄本
• 社印（会社実印）
• 金融機関口座のわかるもの
• 金融機関の届出印

一般的に、個人と法人では準備すべき書類は異なります。

また、ほとんどのケースで家賃引き落とし用の通帳や届出印が求められますが、これは契約する不動産会社や管理会社によっても異なるため事前に確認しておきましょう。

レンタル倉庫を借りるときの平均費用

実際にレンタル倉庫を借りる場合、どの程度の費用がかかるものなのでしょうか。

今回は契約時に必要な初期費用の相場と、毎月の賃料相場をそれぞれ解説します。

初期費用の相場

初期費用には大きく分けて保証金、事務手数料、敷金・礼金などがあります。

レンタル倉庫を借りる場合の一般的な相場としては、月額賃料の2〜5か月分程度を用意しておくと良いでしょう。

ただし、大規模なレンタル倉庫ともなれば、月額賃料の1年分以上の保証金が求められるケースもあるため、各物件の賃貸条件をしっかりと確認しておくことが大切です。

毎月の賃料相場

住宅であれば家賃に相当するのが毎月の賃料であり、立地条件や面積、築年数、設備の内容などによっても相場は大きく変わってきます。

当然のことながら、郊外よりも都市部の倉庫ほど賃料が高く、1畳あたり1万円以上の料金が発生することも珍しくありません。

一方、郊外にある小規模なレンタル倉庫であれば、1畳あたり数千円程度のコストに抑えることもできます。

物流倉庫における保管料の相場や計算方法を解説

商品に合った倉庫の選び方

レンタル倉庫を借りる場合、単に「料金が安価で広い倉庫を選んでおけばお得なのではないか？」と考える方も多いでしょう。

しかし、実際にはこれ以外にもさまざまなポイントに注意しておかなければなりません。

保管環境が適切か

倉庫は季節や環境によって温度差が激しく、商品によっては適切な保管環境が維持できず、劣化や故障の原因になることもあります。

たとえば、高温多湿な環境下では精密機器の内部に結露を発生させ、故障の直接的な原因になることもあるでしょう。

また、あまりにも湿度が高いと、商品そのもののパッケージを破損・汚損させ、顧客からのクレームを招くことも考えられます。

空調設備も含めて適切な保管環境が維持できるかを見極めましょう。

自社の商品を預けられるか

レンタル倉庫によっては、オーナーの意向や物流会社の意向によって、特定の商品の取り扱いを禁止され預けられない場合もあります。

特に食品や貴金属類、薬品、危険物などを取り扱う事業者の場合には、それらの保管が可能であるかをしっかりと確認しておきましょう。

幅広い物流業務を委託できるか

レンタル倉庫は単に商品在庫を保管するだけでなく、さまざまな物流業務を行う拠点としての役割も果たします。

たとえば、在庫管理や入出庫管理、商品の梱包、発送、検品作業などが代表的です。

自社スタッフでこれらの業務を担える場合は問題ありませんが、もし人手やノウハウが足りない場合には専門の物流業者からの協力が不可欠です。

そのような幅広い物流業務も委託できる物流倉庫を選ぶのがベストです。

在庫管理における適正在庫の計算方法や維持のポイントを解説

アパレルやジュエリーに向いている倉庫の特徴

EC物流に取り組む事業者のなかには、アパレルやファッション、ジュエリーといった商品を取り扱うところも少なくありません。

これらの商品を取り扱う場合に、どういった倉庫が適しているのでしょうか。

まず、これらの商品の発送先はほとんどが個人客であり、商品の種類や数が多岐にわたります。

また、同じデザインの商品であっても、サイズやカラーバリエーションが複数存在し、必然的に在庫の数は多くなります。

商品1個あたりのサイズは決して大きくないため、中小規模のEC事業者であれば必要以上に大規模な倉庫は必要ないでしょう。

ただし、アパレルやファッション、ジュエリーの物流にあたっては、検品作業やタグ・値札の付け替え、裾上げなどの流通加工、ほつれ直しといった修理業務も存在するため、これらのノウハウを持ち合わせた物流倉庫・物流業者を探すことが重要です。

アパレルに特化した倉庫とは｜品質管理の方法や選び方のポイントを解説

OTSはアパレル・ファッション・ジュエリーに特化した物流倉庫・アウトソーシングを提供

アパレルやファッション、ジュエリーに特化した物流倉庫・物流業者といっても、どこにそのような企業があるのか分からず見つけられないことも多いでしょう。

そのような場合には、ぜひ一度OTSへご相談ください。OTSでは創業から35年以上にわたり、多くのアパレルメーカー、販売店へ物流アウトソーシングのサービスを提供してきました。

事業規模にマッチしたレンタル倉庫の選び方もアドバイスでき、物流業務の運用にあたっても専門人材を派遣し手厚くサポートできます。

まとめ

レンタル倉庫にはさまざまな規模の物件が存在し、個人から法人まであらゆるニーズに対応できます。

特に、これから個人事業主や自営業者としてEC事業を展開しようと検討している方にとっては、トランクルームのような小規模なレンタル倉庫は魅力的な物件といえるでしょう。

一方で、保管環境の良し悪しや取り扱う商品の種類によっても適切な倉庫は異なります。

自社にマッチしたレンタル倉庫の選び方に不安がある場合には、ぜひ一度物流アウトソーシング専門会社であるOTSへご相談ください。

The following two tabs change content below.

• この記事を書いた人
• 最新の記事

OTS PR

「物流からファッション企業を元気にしたいんです・・・」 それって、おせっかいだなと感じます。 でも、そのおせっかいをまじめに、本気で取り組んでいます。 ファッション企業だけに、創業から30年以上多くの企業の物流をサポートしてきました。そこで関わる中で、「もっとこんなことができればと思うんです」 皆様のお役に立つ情報を物流視点から発信いたします。

最新記事 by OTS PR (全て見る)

• 【オーティーエス】2025卒会社説明会開催中 - 2024年3月11日
• 不動在庫（デッドストック）がもたらすデメリットと対処法 - 2023年6月19日
• オムニチャネルとはどんな戦略？メリットを解説｜成功事例も紹介 - 2023年6月14日